NTTドコモは日本最大手の携帯電話等の無線通信サービスを提供する企業グループ及びそのブランドである。通称ドコモ、DoCoMo。"DoCoMo"の名称は"Do Communications Over The Mobile Network"（移動通信網で実現する、積極的で豊かなコミュニケーション）の頭文字を綴ったものであると同時に、「どこ（で）も話せる。」の意味を込めた語呂合わせでもある。
主力の携帯電話のほか、PHSなどの事業を手がけている。ただし、PHSは、2005年4月30日に新規加入を停止し、2008年1月7日にサービスを終了する予定。2006年8月31日からHSDPAと呼ばれる高速パケット通信規格を使用したサービス「FOMAハイスピード」を新たに開始した。これを利用した、「着うたフル」の配信や深夜に音楽番組を自動でダウンロードする｢ミュージックチャネル｣も行っている。
携帯電話契約数が約5，284万契約で、国内の携帯電話市場における市場占有率が約54%で1位（2007年6月末現在）。また、国内の携帯電話市場における第3世代携帯電話契約数が約3，785万契約で1位（2007年6月末現在）。10円メールや1999年2月に開始したiモード（元とらばーゆの松永真理がPTメンバーの一人として手がけ成功したと言われている）サービスが爆発的ヒットとなり、ますます市場占有率を高めた。W-CDMA方式・HSDPA方式の第3世代・第3.5世代携帯電話「FOMA」と、PDC方式の第2世代携帯電話「mova」をサービスしている。キャッチコピーは、「DoCoMo2.0」。
モード普及期、初期iモードメールアドレスは「携帯電話番号@docomo.ne.jp」であった。悪意を持ったコンテンツ事業者は「携帯電話番号@docomo.ne.jp」というメールアドレスを自動生成し、自社のサイトを宣伝する、「迷惑メール」をiモード宛に大量に送信した。受信者にメール受信料金の金銭負担がかかる「迷惑メール」は社会的に大きな問題になった。現在の初期アドレスはランダムな英数字から始まる仕様に変更されている。
当時はJ-フォン（現在のソフトバンクモバイル）がメール受信無料を強くPRしていたため、NTTドコモにとって不利な情勢だった。そこで「受信メールにもパケット料金を課金する」という同様な仕組みを導入していたau(KDDI)がパケット割引を導入。NTTドコモは電波帯域に余裕のあるW-CDMA（FOMA）においてパケット通信料金を割り引き、movaではパケット通信を割り引かなかった。
パケット割引サービスや、端末をFOMA中心にすることなど、movaからFOMAへの加入者移行を狙ったことでFOMAの契約数は、NTTドコモの携帯電話契約数全体の3分の2以上の3500万契約を突破し、2004年4月以降第3世代携帯電話での純増数38ヶ月連続（2007年6月末現在）一位を獲得しているが、2003年度から2006年度にかけての携帯電話全体の加入者純増数はKDDIのauブランドに抜かれ2位に転落した。この理由としては、他社に比べ料金プランが高額というイメージや、端末価格が他社に比べ高価格であることなどがあげられる。FOMAでのパケ・ホーダイ（iモード通信を対象としたパケット定額制料金プラン）・パケ・ホーダイフル（iモード通信・フルブラウザを対象としたパケット定額制料金プラン）の導入や利用可能エリアの拡大、サービスの強化及び端末のバリエーションの強化、ファミリー割引の割引率アップ、料金プランのFOMAとmovaの統一化、料金が高額というイメージの払拭、更なる高速通信規格（HSDPA）導入、ソフトウェアにおける共通プラットフォーム開発などの対抗策が打たれている。
国内では、絶大なブランド力でシェアを握る一方、海外投資で1兆5，000億円にも上る莫大な損失を計上するなど投資活動には失敗も多く、株主総会で説明不足を批判されたこともある。株式会社ダブルスクエア、株式会社ドコモ・ためタン、株式会社アルシェール（2006年10月24日解散、2007年1月11日清算完了）、株式会社ハイブといった社内ベンチャー子会社も今ひとつ不透明な会社業態で非公開企業を理由に詳細を公開しないこともある。
現在、次世代携帯電話規格であるHSUPA方式やSuper 3G方式、第四世代携帯電話の新方式の研究・開発を率先して行っている。2004年には「iモードFeliCa」を開始した。愛称は「おサイフケータイ」で、これを基にした「モバイルSuica」のサービスも行われている。「おサイフケータイ」は他社にもライセンスが供与されている。